高齢のがん患者の方へ

情報を集めましょう

主治医は、一番大切な、あなたの情報源

診断や治療について、もっとも正確で重要な情報をもっているのは主治医です。まずは主治医の説明を聞き、自分の病状を正しく知ることから始めましょう。

主治医に相談するときのポイント
・質問したいことを忘れないようにメモしておくとよいでしょう。診察の場面でそのメモを主治医に渡すこともできます。
・患者や家族が聞きたいことをきちんと聞くために、国立がん研究センターがパンフレットを作成しています。
国立がん研究センター東病院「重要な面談にのぞまれる患者さんとご家族へ─聞きたいことをきちんと聞くために─」（新しいウィンドウで開きます）

セカンドオピニオンについて
患者が診断や治療選択などについて、主治医とは別の医師に意見を聞くことをセカンドオピニオンといいます。セカンドオピニオンは、現在の主治医のもとで治療を受けることを前提に利用するものです。「セカンドオピニオンを受けること＝転院して別の医師のもとで治療を受けること」ではありません。
セカンドオピニオンは患者の疑問・不安・悩みに応えて、自身の決断を支援する仕組みの1つであり、よりよい医療を納得して受けられるように認められている権利です。
なお、セカンドオピニオンの費用は公的医療保険が適用されないため、全額自己負担になります。
がん情報サービス「セカンドオピニオン 」

確かな情報を集めましょう

インターネット上には膨大な情報があります。中には、すでに使われなくなった古い治療法や、ある人にとっては当てはまるけれど今のあなたには当てはまらないもの、一見、「よさそう」に見えても、がんへの効果が証明されていない治療法、なども数多く存在します。
国立がん研究センターではウェブサイト「がん情報サービス」を通じて、診療ガイドラインにもとづく信頼できるがん情報を提供しています。
国立がん研究センター「がん情報サービス」（新しいウィンドウで開きます）

※うまく情報を探せないとき、がんのことで困ったことや知りたいことはあるけれど、どこに聞いたらよいかわからないときは、電話やチャットで相談できる相談窓口「がん情報サービスサポートセンター」を利用できます。通話料は発信者負担となりますが、相談は無料です。
がん情報サービスサポートセンター
がん電話相談
電話0570-02-3410（ナビダイヤル）⁄ 03-6706-7797
平日10 時～15 時（土日祝日、年末年始を除く）
がんチャット相談
受付時間：平日12時～15時（土日祝日、年末年始を除く）
相談は無料、登録不要です。
左の二次元コード先の「ご確認いただきたいこと」をご確認のうえご利用ください。

国立がん研究センター がん情報サービス「病院選びを考えるときに」

健康診断やがん検診で要精密検査となり検査を受ける病院を探している方、かかりつけ医で大きな病院を受診するように言われ病院を決めかねている方など、病院を選ぶポイントと病院の探し方を紹介しています。
がん情報サービス「病院選びを考えるときに」

（ページ上部に戻る）

相談窓口

がんのことや療養生活などの相談窓口

「がん相談支援センター」は、がんの疑いがあると言われたとき、診断から治療、その後の療養生活、さらには社会復帰と、生活全般にわたって疑問や不安を感じたときに相談できる窓口です。がんになったご本人だけでなく、ご家族等どなたでも無料で利用できます。
さいたま市「がん相談支援センターをご利用ください」

高齢者の生活に関する相談窓口

「シニアサポートセンター（地域包括支援センター）」では、地域で暮らす高齢者やそのご家族等からの介護、福祉、医療等に関するさまざまな相談を受け付けています。
要介護（要支援）認定の申請の方法や、介護保険サービス利用の手続きの説明も行っています。
さいたま市「シニアサポートセンター（地域包括支援センター）へご相談ください」

在宅医療・介護連携に関する相談窓口

在宅医療連携拠点では、「病院から退院することになったが、どうしたらいいかわからない」、「自宅での看取りや緩和ケアについて相談したい」等の在宅医療・介護連携に関する相談対応を行っています。本人・家族はもとより、地域包括支援センター、ケアマネジャー、医療機関など地域の医療・介護関係者等からの相談を受け付けています。
さいたま市「在宅医療連携拠点について」

（ページ上部に戻る）

高齢者のがん治療

同じ年代であっても、元気に活動できる人、がん以外の病気がある人、体力が低下している人など、個人差が大きく状況はさまざまです。
場合によっては、がんの治療がもたらす体への負担が大きく、治療効果が期待できないことも考えられます。
そのため主治医は、本人が治療を受けた場合のメリットとデメリットを十分検討したうえで、治療法を提案しています。

（ページ上部に戻る）

意思決定

本人の生命や身体は代えようのない重要な事柄であり、治療方針や療養の場所については、 本人自身が決めることがふさわしいといえます。
高齢者は、認知機能障害が疑われる場合だけでなく、通常十分に意思決定ができる人であったとしても、告知に伴う不安や緊張、痛み等へのストレス反応のために一時的にでも意思決定能力が低下したり、同じ日でも疲労などにより認知機能が変動したりすることがあります。
高齢のがん患者の意思決定にあたっては、これらを踏まえ、医療者や家族を含めた支援者が、「患者さん本人が決めること」を支援し、「本人が納得」したうえでできるよう治療を選択することが求められています。

国立がん研究センター「高齢者のがん診療における意思決定支援の手引き」（新しいウィンドウで開きます）
注）がん診療に従事する医師や看護師・相談員・医療ソーシャルワーカー・薬剤師等に向けて作成されたものです。

（ページ上部に戻る）

療養生活

がん患者会・患者サロン、患者支援団体等について

埼玉県「埼玉県がんサポートハンドブック（地域の療養情報）」（新しいウィンドウで開きます）

介護保険について

介護保険制度のおもな対象者は、65 歳以上の人（第1 号被保険者）で、介護が必要な状態になった場合に介護保険サービスを利用できます。また、40 歳から64 歳までの人（第2 号被保険者）でも、がんの治療が難しくなり、生活で何らかの介護が必要になった場合に、介護保険を申請することができます。

介護保険サービスについて
介護保険サービスには、介護予防サービス及び介護予防・生活支援サービス（要支援1・要支援2と認定された方 が対象）と介護サービス（要介護1から要介護5と認定された方 が対象）があります。
さいたま市「介護予防サービス及び介護予防・生活支援サービス（要支援1・要支援2の方）」
さいたま市「介護サービス（要介護1から要介護5の方） 」

介護保険サービス利用するには、まず要介護・要支援の認定を受ける必要があります。
詳しくは、さいたま市「要介護・要支援認定とケアプランの作成」をご確認ください。

医療費の負担を軽くする制度

高額療養費制度
ひと月に病院や薬局の窓口で支払った額が一定の金額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度のことです。
同じ健康保険に加入している同一世帯 の中で複数の人が同じ月に病気やけがをして医療機関で受診した場合や、同じ人が複数の医療機関を受診した場合等、自己負担額は世帯で合算することができ、その合算した額が自己負担限度額を超えた場合は、超えた額が払い戻されます。
注）差額ベッド代や入院中の食事代などは対象外になります。
注）ここでいう世帯は、同じ健康保険に加入している被保険者とその家族を指します。

高額療養費制度の確認先

限度額適用認定
高額療養費制度では、上限額を超過した分の費用が払い戻されるまでに時間がかかります。
そのため、窓口での支払いを自己負担上限額に抑える「限度額適用認定証」または「限度額適用認定等に係る情報を併記した資格確認書」 の交付手続きを事前にしておくとよいこともあります。

なお、マイナンバーカードを健康保険証として利用すれば、「限度額適用認定証」がなくても、公的医療保険が適用される診療に対しては限度額を超える分を支払う必要がありません。
注：入院時の食費負担や差額ベッド代等は高額療養費制度での自己負担限度額の対象に含みません。

傷病手当金
被保険者が業務外の事由による療養のため業務に従事できないときは、従事できなくなった 日から起算して3日を経過した日から業務に従事できない期間、支給されるものです。
詳しくは、加入している健康保険の担当窓口にご確認ください。

アピアランス（外見）の変化を補うための補整具の購入費の補助
抗がん剤や放射線治療の影響による脱毛や手術による乳がん切除などに伴うアピアランス（外見）の変化を補う目的で購入した補整具の購入費を補助します。
さいたま市「さいたま市がん患者アピアランスケア支援補助金交付事業」

医療用ウィッグの販売や、メンテナンス等が行える理美容室の情報
さいたま市「医療用ウィッグ・サポート店一覧について」

災害時の備え
地震などの大規模災害が発生したときのために、がん治療中の人に知っておいてほしい内容です。
国立がん研究センター「がん患者さんのための災害への備えと対応に関する情報」

（ページ上部に戻る）

本人を支える家族の方へ

がんのことや療養生活などの相談窓口

がん相談支援センター（再掲・ページ上段に飛びます）

介護と両立しながら働き続けるための制度

厚生労働省「介護休業制度特設サイト」

本人のがん治療に伴い、患者以外の高齢家族を預けたいとき

短期預かり（ショートステイ）の利用などが考えられます。

（参考）さいたま市「入所系施設一覧（養護、軽費、特別養護、介護老人保健施設、介護医療院、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅）」

（ページ上部に戻る）