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救急科専門研修概要

統括責任者ご挨拶

 さいたま市立病院救急科専門研修プログラムのホームページを閲覧いただき、ありがとうございます。当院はさいたま市が運営する唯一の公的医療機関(病床数637床)で、災害拠点病院、地域周産期母子医療センター、地域がん診療連携拠点病院、第二種感染症指定医療機関等の機能指定を受けています。当院救急科は平成22年に標榜し、二次救急医療機関としてER型救急診療を行い地域救急医療体制の中核としての機能を担ってきました。
 その後、令和2年12月に県内9カ所目の救命急センターとして認可され、令和4年6月からは、ドクターカーの運用も開始しました。
 当院救命救急センターは、三次救急を対応する初療室と救急科が管理する救急病床20床(ICU6床、HCU14床)及び院内救急科後方病床から成っています。今では数少なくなった自己完結型の救命救急センターを目指しており、また、外傷センターとしての機能も充実しています。当院での研修では、多岐にわたる重症及び複数の診療科領域にわたるすべての重篤な救急傷病者の初療対応、IVR等を含む緊急手術、ICU・HCUでの重症患者管理等を経験できます。なお、救急救命センターでは主に三次救急を担っており、二次救急は院内各科が連携して救急外来で対応しています。
 開設して4年目になりますが、若くエネルギーのある救命救急センターで、試行錯誤しながら新たな組織の成長と発展を経験することは、今後の救急医としての経験上貴重な経験になることでしょう。
 また、当院救急科は日本医科大学付属高度救命救急センターの教育連携施設でもあり、当プログラムでは日本医科大学付属高度救命救急センターでの研修も盛り込まれているので、当科での症例経験に加え、さらなる重症・重篤な傷病者の診療・研究・教育等を経験できると考えます。
 日本医科大学救急医学教室では、救急科専門医取得のみならずsubspeciality研修も重視しており、その領域での専門医取得を推奨しています。
 当院救急科専門研修プログラムで研修して、さいたま市民、埼玉県民の安心安全のために一緒に挑戦していきましょう!
詳細は「さいたま市立病院救急科専門研修プログラム」 (PDF)をご覧下さい。

○当院救急科専攻医池田Dr.が「埼玉県専門研修プログラムNavi 」のインタビューを受けました  →詳しくはこちら

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研修プログラムの概要 

  • 連携施設
    日本医科大学付属病院
    さいたま赤十字病院
    自治医科大学さいたま医療センター
    獨協医科大学埼玉医療センター
    川口市立医療センター
    日本医科大学武蔵小杉病院
    女子医科大学病院
    深谷赤十字病院
    武蔵野赤十字病院
    会津中央病院
    河北総合病院
    日本医科大学千葉北総病院

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  • プログラム
    研修期間は、救急室での救急診療(クリティカルケア含む)、ICUでの集中治療、病院前診療を、プログラム責任者と専攻医が相談の上、できる限り柔軟に対応します。
  • 研修期間
    3年間。さいたま市立病院で1年以上、連携施設で6ヶ月~2年間。
  • 経験できること
    救急診療、集中治療、病院前救護・災害医療等は年次に拘らず弾力的に研修します。必須項目を中心に、知識・技能の年次毎のコンピテンシーの到達目標(例 A:指導医を手伝える、B:チームの一員として行動できる、C:チームを率いることが出来る)を定めています。

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救急科専門研修担当

氏名 役職 資格
中野 公介

救命救急センター所長

兼救急科部長

日本救急医学会救急科専門医
日本外科学会外科専門医
統括日本DMAT
山村 英治 科長 日本救急医学会救急科専門医・指導医
日本外科学会外科専門医
日本外傷学会外傷専門医
腹部救急認定医
ICLSインストラクター・ディレクター
統括日本DMAT
日本救急医学会 評議員
日本外傷学会 評議員
日本腹部救急医学会 評議員
JATECインストラクター
JPTECインストラクター
MCLSインストラクター
矢作 竜太 医長 日本救急医学会救急科専門医
日本外科学会外科専門医
ICLSインストラクター
JATECプロバイダー
FCCSプロバイダー
TSAT派遣医師
長谷川 美佑紀 専攻医 JATECプロバイダー
JPTECプロバイダー
藤原 風子 専攻医
(日本医科大学から出向)
佐藤 拓人 専攻医 ICLSインストラクター
JPTECプロバイダー
石山 裕也 専攻医
(日本医科大学から出向)

埼玉県臨床研修医研修資金貸与制度

埼玉県では研修医・後期研修医を対象に研修資金を貸与する制度を設けています。また、一定の条件を満たすことで返還が免除されます。

救急科後期研修医研修資金
埼玉県内病院の救命救急センターで研修を行っている後期研修医が対象です。
詳細はこちら(埼玉県ホームページへ移動します)

更新日 令和8年4月1日

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