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総合内科専門研修概要

研修目標

内科疾患全般にわたる診断、治療、管理に関する知識、技術を習得する。入院加療を要する疾患(肺炎をはじめとした感染症、不明熱、多疾患合併症症例、高齢者・認知症・フレイルなど)に対する診断・治療・管理を身に付ける。急性期を脱したのち在宅療養などへつなげるために必要な薬物治療、患者指導、多職種連携、地域連携を学ぶ。人生の最終段階における意思決定支援(アドバンス・ケア・プランニング)について学ぶ。総合内科初診外来での診療や患者管理について学ぶ。他科からのコンサルト等を含めて総合内科医として的確な診断、状況に合わせた判断を行うことができるようになることを目標とする。

当科の特徴

近年、内科各分野の進歩は著しく、各分野の専門医でなければ対応できない病態が増えたが、それに伴いどの専門分野でもカバーしきれない疾患、あるいは複数の領域にまたがる問題を抱える患者に対して、どのように対処するのか、という問題も浮上してきている。高度に専門化した専門医だけでは解決できない問題に対応する必要性が高まってきており、そのために総合内科が必要となってきている。
当院の総合内科は診療科として独立した体制をとっている訳ではなく、内科部長を中心に、内科系各診療科の医師、内科専攻医が一丸となって総合内科入院、総合内科外来の診療にあたっている。

入院診療に関しては、内科領域の各専門分野に振り分けるのが困難なケースや複数の臓器にまたがる疾患に対しては、総合内科として入院診療を行う。特に高齢者の場合には、複数の病変が併存しているケースが多く、多臓器に及ぶ管理が必要とされるケースが多いこと、また退院後の在宅療養等の支援を必要とするケースが多いため、そのサポートを含め、総合内科で入院診療を継続するケースが多くなっている。
 入院診療に当たっては、ただ単に病気の治療をするのみでなく、病病連携、病診連携、地元診療所医師、介護、福祉スタッフとの連携、高齢者ケア、緩和ケアを活用した在宅医療の導入を軸として、診療に当たっている。また、内科全分野の専門科を交えた総合内科カンファレンスを開催し、必要な場合には各専門医の助力がすぐに得られる体制を整えている。

外来診療に関しては、内科外来の一角に総合内科外来を設け、当院内科の初診患者のうち、症状・症候から専門治療を必要とすることが明らかなケース以外は、この外来で対応している。診断学を発揮することにより早期診断を試み、専門治療の必要性が明らかになった場合には各当該科へ依頼するが、入院治療を必要とするケースについては、総合内科で入院の上、診療の継続を行うこともある。

スタッフ紹介

氏名 役職 資格等
秋間 崇 部長 日本循環器学会循環器専門医
日本内科学会総合内科専門医・指導医
日本心血管インターベンション治療学会名誉専門医
死体解剖資格認定医
日本不整脈心電学会不整脈専門医
植込み型除細動器(ICD)ペーシングによる心不全治療(CRT)研修修了
日本DMAT隊員、統括資格

関根 克敏

科長

日本内科学会総合内科専門医・指導医
日本臨床腫瘍学会がん薬物療法専門医

日本緩和医療学会認定医

梶尾 暢彦 医長 日本内科学会認定内科医
日本リウマチ学会専門医・指導医

深澤 義輝

医長 日本緩和医療学会認定医
日本内科学会総合内科専門医
平澤 智明 医師 日本内科学会認定内科医

上記のほか、内科系専攻医、内科各分野の医長以下のスタッフの助力を得て、診療チームを組んでいる。

研修内容

週間予定表

毎日の病棟診療に加え、週1回(半日)の総合内科初診外来、週1回(半日)の総合内科救急当番、週1回(半日)の紹介患者・他科コンサルト対応がある。また、水曜日の16:45より総合内科カンファレンスを行っている。

業務内容

内科専攻医は入院患者の主治医として指導医のもとで診療にあたる。入院患者およびその家族に対する入院時および退院時の説明、診断、治療を担当する。なお、この過程でリハビリテーションとの連携、慢性疾患患者の転院療養、リスク・マネージメントおよび医療事故への対応、保険診療請求などを習得できるようにする。研修終了時には独立して診療が出来るようになることが目標である。
 総合内科外来では、初診患者の問診、診察、検査計画、治療計画について、指導医のもとで診療にあたる。フォローアップについては、特殊な病態を除いては地域のかかりつけ医との連携が行えるように対応する。
救急当番は内科系二次救急の対応を行う。病状に応じて各専門科と連携をはかる。
紹介患者・他科コンサルトでは、他院からの紹介や他科からのコンサルト症例についての対応を指導医とともに行う。
上記以外に、月2~3回程度の夜間当直、休日日直がある。

学会活動

指導医のもと症例報告等の演者として内科学会地方会での発表を研修中に行い、論文にまとめる。

更新日 令和8年4月1日

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